販売促進のアイデア14選｜販促を成功させるポイントや成功事例も紹介

マーケティングとの違い

マーケティングとは、消費者の視点に立ち、商品・サービスを購入した理由を調査することです。集客力や売上アップを向上させる目的は共通していますが、販売促進は消費者ではなく、商品・サービスを対象とした活動を意味します。

広告宣伝との違い

広告宣伝とは、メディアなどの媒体を通じて、自社や製品を広く知ってもらう活動のことです。一方で、販売促進はメディアだけでなく、さまざまな手法を駆使して、商品・サービスの購入につなげる仕組みを検討することを指します。

オンラインの場合

ここでは、インターネット広告の掲載やSNS・動画の利用などをはじめとする、オンラインの手法を解説します。

1.インターネット広告を掲載する

インターネット広告とは、インターネット上に掲載する広告のことです。広告がクリックされると、自社のホームページや申込ページなどへ消費者を誘導できます。ターゲットの年齢や性別、住まいの地域などを設定して広告を表示させられます。

2.SNSを利用する

SNSサービスを活用して、自社や製品などの情報を発信する手法です。SNSを通じて企業が情報を発信することで、消費者とのコミュニケーションを活性化できます。販売促進で利用される主なSNSは、TwitterやLINE、Facebookなどが挙げられます。

3.動画を利用する

自社の商品・サービスの情報を動画にまとめて伝える手法です。視覚のみに刺激を与える文字や画像と異なり、動画は映像と音で聴覚と視覚に訴えかけられるため、インパクトが残りやすくなります。

4.ホームページ・ブログで情報を発信する

ホームページやブログを開設し、自社の商品・サービスの魅力をアピールするメディアを運営する手法です。ホームページを多くの人に見てもらうにはSEO対策が欠かせません。SEOとは、検索結果ページに上位表示させるための施策のことです。

5.メルマガを配信する

メルマガはメールマガジンの略称で、見込み客を顧客に育成したり、顧客に有益な情報を提供したりする際に用いられる手法です。定期的に情報を配信することで継続的なアプローチを行えます。

6.スマートフォンの位置情報システムを利用する

スマートフォンの位置情報から得た情報を活用する手法です。位置情報では、ユーザーが自社の店舗に立ち寄った履歴や、店舗の周辺にいる人などのデータを利用できます。取得したデータをもとに、自社の商品に興味がありそうな人にアプローチします。

7.オンラインサロンを開催する

オンラインサロンとは、インターネット上で作るコミュニティのことです。テレビ会議システムやチャットツールなどを利用して、勉強会や意見交換などを行います。自社の商品・サービスを使用した感想や意見を直接聞くことができます。

オフラインの場合

オンラインによる手法が生まれるまでは、オフラインによる手法が販売促進の主流でした。ここでは、オフラインによる主な手法を解説します。

1.ダイレクトメールを送付する

ダイレクトメール（DM）とは、商品情報などをメール便や郵便サービスを利用して送付する書類のことです。商品情報だけでなく、商品サンプルやイベント案内などのパンフレットを送れます。ターゲットを適切に設定できれば、集客力アップに有効な手法です。

2.新聞・雑誌やチラシで宣伝する

新聞・雑誌への広告の掲載や、チラシの配布による宣伝活動も販売促進に効果的とされています。自社や製品の知名度が低い場合でも、社会的な信用が高いメディアを通じて地域住民の信頼を得やすくなるため、地域密着型の企業を目指す場合におすすめの手法です。

3.交通広告を利用する

交通広告とは、バスや電車などの車内や駅に掲示されている広告のことです。駅や交通機関の利用客に対し、単純接触効果が期待できます。単純接触効果は、何度も目にすることで興味を持つようになるという心理現象です。

4.のぼり旗や看板を作成する

のぼり旗を敷地内に立てたり、店舗に看板を掲げたりすることで、単純接触効果が期待できる手法です。のぼり旗や看板は、与えたい印象によって文字の大きさや色・フォントの種類を使い分けられます。

5.イベントを実施する

顧客との関係の構築や、企業のイメージアップなどを目的とした対面のイベントを主催する手法です。たとえば、商品のサンプリングイベントや、無料体験会、新製品の発表会などが挙げられます。

6.店舗の外装・内装を工夫する

外装や内装に工夫を凝らし、印象に残りやすい装飾を施すことで店舗前を歩く人の関心を集める手法です。見ただけでコンセプトが伝わる外装・内装にするには、色や素材の種類が与える印象を見極めてから適したものを選びましょう。

7.ノベルティを配布する

ノベルティとは、自社の商品の購入者やサービス利用者に向けて配布するグッズのことです。企業名やロゴマークを載せたノベルティを配布すれば、宣伝効果が期待できます。ノベルティを効率良く配布する方法として、キャンペーンの実施が挙げられます。

1.明確なターゲットを設定する

ターゲットの違いによって実施する販売促進の手法を変える必要があるため、ターゲットを事前に明確にしておきましょう。ターゲットを設定する際は、年齢や性別、家族構成、ライフスタイルなどまで想定します。細かく設定することで、ターゲットの行動や興味への理解を深められるため、効果的な施策を検討できます。

2.事業方針に沿った販売促進を提案する

販売促進を提案する際は、自社に適した手法を選ぶことが大切です。思いつきで実行しても期待した効果は得られません。効果的に販売促進を行うためには、事業の方向性を把握したうえで施策ごとにかかる費用や時間を計算し、自社に適した販売促進を提案しましょう。また、実行前に仮説を立てて、実行後に検証することで効果的な施策を提案できるようになります。

3.トレンドを把握し季節・イベントを考慮したアイデアを考える

効果的な販売促進であっても、同じことを繰り返すだけでは顧客に飽きられてしまいます。販売促進を成功させるためには、見せ方に変化を加えることが大切です。たとえば、トレンドを取り入れる、季節ごとに異なるデザインのチラシを作成するのも1つの方法です。ただし、頻繁に販売促進を変更すると効果検証が難しくなるので、期間を決めて実施することをおすすめします。

4.利用し続けてもらうための機会を作る

効率的に売上をアップさせるためには、リピーターの獲得が不可欠です。既存顧客のリピート率を上げるには、商品・サービスを継続的に利用してもらうための機会を設けましょう。たとえば、ポイント制度や割引サービス、クーポン配布などを導入すれば、再購入する際のハードルを下げることができます。

5.費用対効果を考える

販売促進を成功させるには、費用対効果を考慮した施策であるかを確認しましょう。高額な費用をかけた販売促進を実施しても、顧客のニーズに合っていなければ効果は得られず、施策にかけたコストが無駄になってしまいます。販売促進の手法を検討する際は、売上と施策の実行にかかる費用とのバランスが取れているかを検討しましょう。

SNSを活用して、売上アップに成功したコスメブランドの事例

某コスメブランドでは、会員情報の一元管理とOne to Oneコミュニケーションの実現を目的に、LINE公式アカウントと会員情報を連携させる取り組みを行いました。LINE公式アカウント経由の売上は約5倍となり、EC全体の売上の約3割を占めています。また、購買履歴に関連付けたメッセージを配信することで、配信日の売上が平時よりも約3倍になりました。

ノベルティを配布して、新規顧客の獲得に成功した飲料メーカーの事例

大手飲料メーカーでは新規顧客の獲得を目的に、人気のアパレルブランドとコラボしたデザインのノベルティを制作しました。ペットボトルのパッケージにあるバーコードを集めて応募すると、ノベルティをもらえるというキャンペーンを実施しました。結果的に、アパレルブランドのファン層を新規顧客に取り込むことに成功しています。

キリンビバレッジ株式会社

キリンビバレッジ株式会社は、AIを活用するSNS解析を行い、消費者のニーズを把握する取り組みを開始しました。その結果、従来とは異なる新しいアイデアを発見しています。ニーズに合わせて販促物を作成し、消費者が商品を手に取りやすくなる工夫を取り入れました。トレンドを取り入れ、スピーディに展開している点もポイントです。

日本マクドナルド株式会社

日本マクドナルド株式会社では、顧客が快適に商品を購入できるよう、公式アプリに「モバイルオーダー」機能を搭載しました。これにより、顧客は店舗で長い行列に並ばなくてもすぐに商品を注文できます。店舗を訪れた後は商品をすぐに受け取れるため、混雑時もスムーズな店舗利用が可能です。その結果、客単価や売上が向上しました。

日本コカ・コーラ株式会社 × BEAMS

日本コカ・コーラ株式会社は2018年にBEAMSとコラボし、「い･ろ･は･す」を購入するとオリジナル商品がもらえるキャンペーンを行いました。一定のポイントを集めると必ずオリジナル商品をもらえるため、多くの消費者の注目を集めました。人気のブランドとのコラボにより、販売促進につながった事例です。